#新型コロナ ペンは剣（＝権力）に勝てるのか

日々衰えを知らない「新型コロナウィルス」の猛威には、最近では恐怖を通り越して辟易しています。

私、無一文は昨年2月に中国での感染拡大が報じられて以来警戒しており、自分なりに情報を集めたり、西浦先生や江川紹子記者の発信、尾身先生らコロナ専門家有志の会の発信、厚労省や福祉保健局が発表するデータ、などなど、情報収集のアンテナを可能な範囲で広げるだけ広げて知見を増やしたりして来ました。

おかげで早いうちから「自分と家族を守るためにはどうすればよいか」に関して自分なりに理解・考察し、対策を実践できてきたと思う。

つまるところ「マスク、手洗い、うがい、消毒、同居人以外と会わない」をいかに徹底できるか。

幸い、今いる職場は100％テレワークが可能なので、通勤による感染リスクは無く、それにも大いに助けられており、会社上層部の英断には感謝しきりです。

そうやって対策できるだけして徹底したとしても、できることは「感染の確率を下げられる」だけしかないので、運が悪ければ新型コロナに罹患します。ええ、感染対策に絶対はありません。

自衛のスタンスとしては「新型コロナへの罹患は確率で決まる」という概念で、いかにリスクを下げて感染の確率を下げられるかの勝負という認識です。


さてコロナへの情報収集や感染対策など、役に立ちそうな話は今回の本題ではないので、前置きとしてこの辺にしておきます。


上に書いたとおり、自分なりにアンテナを広げて情報を集め、勉強し、考察を重ねていますが、昨年暮れ以降、特に東京オリンピック・パラリンピックの騒動を眺めていて最も懸念している社会的リスクへの疑問は２つあり、今回はそれについての考えをまとめるべく、記事にしてみます。

疑問の１つ目は、なぜ、都政、国政の行政トップ、つまり権力は、非合理的で国民不在としか言えない判断を連発し、継続するのか。

もう一つは、なぜ、権力の監視を自任する”はず”の、新聞、テレビ各社をはじめとするメディア、記者が、こうも権力に負け続けているのか。

1つ目は、ある程度まともにコロナ禍の惨状を追っている人なら当然抱く疑問と思います。

2つ目は、ここ数カ月強烈に頭をもたげてきた疑問で、自民党・野党をはじめとする権力の不備や不正を指摘し、世論を後押ししているはずのメディアが、権力にいささかの痛痒も与えてないのは、不思議というより、納得がいきません。

今回はこの辺り、自分なりの解釈と解析した結果を書いてみて、この課題を解決するための自分なりの案を提示したく思います。（とはいえ、ほぼ総括なので、それほど長い文章ではありません、気軽に眺めていただければ）


権力が世論を気にせずに暴走を続ける理由は、実に単純なことで、今の日本の時世では、権力・政治家が、いくら世論の批判を浴びても、選挙に負けることはないからです。

自民党大嫌いな自分としては正直に言って噴飯ものですが、秋の衆議院議員選挙で自民党が負け、政権交代するという未来は無いでしょう。二階幹事長が支持を表明したことで、菅総理大臣の続投も堅いでしょうね。

あれだけ批判を受けているのにおかしな話ですが、権力の座に座っている菅総理大臣や安倍前総理、二階幹事長、麻生副総理などが、どれほど批判されても、逃げ回る答弁を繰り返してその場に居座り、同じことを繰り返しているのは「選挙で負ける」という可能性がないからです。

これら政治家と共生関係にある竹中平蔵などの連中が安穏としていられるのも、この基盤があるからと考えています。

何故この連中は「選挙で負ける」可能性がないのか。その理由は、表面的には「投票率が低い」ことです。そして内部の構造としては、その低い投票率を支える、選挙で投票に行く人たちのうち多くが「自民党に投票する人」である為です。

世論は自民党を批判しますが、文句を言う人の中で、投票に行く人が少数であることは現在の国会での議席割合が証明しており、自明ですよね。

政治家にとって、最も恐ろしいのは選挙で負けることです。これを避けるために、本来であれば、政治家は世論を気にするのが、民主主義国家の基本的な仕組みです。

ですが、この「低い投票率により、実際に投票する有権者を自民党支持層で埋めることができている」構造が変わらない限り、どれだけ阿呆な政策失敗を繰り返し、国民を見殺しにし、入管で外人を餓死させ国外からの批判にさらされても、自民党の選挙・議席は安泰です。世論は、政治家にとって脅威ではないのです。

これではいくら国民が望んでも、政治は変わりません。構造的に、変わることはあり得ません。


もう一方の、メディアの方に目を向けると、「世論」に関しては、その形成に大きく寄与するのは新聞、テレビ、記者などのメディア（以後、メディアで記載を統一します）、「ペンは剣よりも強し」の格言で言えば、ペンを担う人たちです。

その力は強力で、普通に社会生活を送っている人でメディアを目にしない人はいないことは、実感としてお分かりでしょう。

マスゴミなどという批判を鑑みても、批判者ですらメディアには、タイトルだけ等軽くでも目を通します。

このコロナ禍においても、メディアによる世論形成力は大きいと感じます、昨年どうにか唯一実現した、国民への10万円一律給付などは、メディアが力を発揮した一面と言えるでしょう。

昨今ではＳＮＳをはじめインターネットメディアなど多様化・細分化してきています。

細分化により、メディアの大小を問わず声を上げやすくなった面と、一方で細分化したために、メディア個々の力が著しく弱体化した面があるのではと、私は考えています。ここ2年、熱心にアンテナを広げてみて感じていることです。

しかし、世論に大きな影響を与え、作り出すことさえ可能なメディアですが、コロナ禍の2年程を見て見ても、権力に負け通しです。

それはもう、見る影もない惨敗と言っていいでしょう。明らかな違法行為や中抜き利権、公文書改ざん、憲法違反、逃げ回り答弁など、攻撃し、批判し、あわよくば失脚を引き起こせるだけの材料が、これだけ巷にあふれているのに、腹痛で敵前逃亡した安倍晋三を含め、メディア、世論の力で失脚した政治家はほとんど見当たりません。先ほど名前を挙げた、政治家トップの中では皆無です。

メディアが弱い理由は、これまでにアンテナを張って得た情報の限りでは、いくつかあります。

ひとつは、メディアの中でも大手と呼ばれる会社、記者が、内閣とべったりの「記者クラブ」に所属していることがあります。権力に都合の悪いことを報道すると、一番のネタの宝庫である政権の記者会見から干されるんだそうです。そうすると都合悪いことは書けなくなります。

もう一つ、オリンピックに関しては、公式スポンサーとして大手メディアが名を連ねているので、オリンピックへの批判ができなかったという点は確かなようです。

他に、この間ツィッターに流れてきた解釈で、なるほどと思ったのが「最近のメディアの報道は権力者や取材対象が言ったことを、右から左に垂れ流すスピーカでしかなくなっている」という指摘です。

なるほど確かに、朝日新聞や毎日新聞の大手メディア、東京新聞などの地方メディアですら「菅総理が会見で○×と発言した」としか書いていない記事が大部分です。

速報としてはわからなくもないですが、いかにも安上がりな記事で、工数かけずにＰＶ稼ぎたいんだろうな、という意図が透けて見えます。

取材対象の発言やその背景を何もかみ砕かず、解釈・解説せずに、言葉をそのまま垂れ流しでは、果たして新聞記者とは、何をしてご飯を食べている職業なのか。

コピペならば昔の私のような、日雇いの偽装請負派遣労働者にでも安く書かせておけばよいのです。

「マスゴミが今回も切り取った」などと批判されることもよく目にしますが、この記事の書き方では当然出てくる批判なのだな、と言うのが、この解釈からわかってきました。

仮にも「新聞記者」としてご飯を食べているのであれば、知性を感じられる新聞記事を量産していただきたいと思いますが、昨今そうではなくなっており、メディアが負け続ける要因であると解釈しています。

私が得た範囲の情報で判別できるのはこれぐらいですが、これだけを見ても、無視できない影響をメディアに及ぼすでしょうし、これらの構造が長年続いているのであれば「メディアが権力に飼いならされている」構造は、確かにあるのだろうと読み取れます。

大手メディアは、このように権力相手に圧倒的不利な情勢です。では、先ほど書いたような、大手メディアに頼らない、メディアの多様化。小さなメディアやフリーの記者さんなど、権力に忖度しないメディアに期待を持つのはどうでしょうか。

一部で、もてはやされている、いわゆる「文春砲」などに期待を持っている面は私にもありますが、それでも近頃は大した号砲もないですし、大きなスキャンダルを大爆発させても、遠からず人々は忘れてしまい、権力の失脚や交代までは至りませんでした。これも負け戦と私は判断しています。

アンテナを広げる中で、江川紹子さんの、素晴らしい二つの記事（東京・墨田区のワクチン接種はなぜ速いのか(江川紹子) https://news.yahoo.co.jp/byline/egawashoko/20210816-00253513 、 【新型コロナ対策】菅首相はすぐに国会を開け！ 今のままでは責任放棄だー江川紹子の提言 https://biz-journal.jp/2021/08/post_245756.html ）や、平尾剛さんの、重要な一石（ 元ラグビー日本代表・平尾剛氏が語ったオリンピック報道への違和感 https://friday.kodansha.co.jp/article/199971 ）を目にし、在野の記者にはこのような方々もいるのだなと心強く思いました。

ですが、失礼ながら、これらの記事は強力ではありながら、膨大な情報の渦に、すぐに流れ去ってしまいました。大きな流れを作るには至りません、これも負け戦と判断しています。

（注釈：素人記事なので話を単純化するべく、勝ち負けと二極化していますが、現実はそうすっぱり割り切れるものではないことは、前提として踏まえおいていただけますと幸いです。野党が自民党同様にひどい連中であることとか、現代日本社会がろくでもなくなってる要素は数限りなくあると考えています）


さて、どうしましょう、手詰まりです。頼みの世論もメディアも権力の交代や失脚をもたらすことが構造的にできません。このままではブレーキなしの権力に導かれるまま、日本は悪い方へと進むばかりで、極端な予測をすると、遠からず、日本という国は無くなってしまうのではないでしょうか。


どうにかしたい。どうするか。

これまでに書いたことはコロナ禍で考えをまとめた事ではありますが、構造としてはその遥かずっと前からあるもので、私としては特に小泉・安倍政権以降は、ここ数年どうすればよいのかと言うのは、折に触れて、私なりに考え続けていることです。

少なくとも一朝一夕には無理です。仮にとんでもない奇跡が起こって、秋の選挙で自民党が大敗し、野党が政権を取ったとしても、いつぞやの民主党政権を見ればわかるとおり、同じことが繰り返されるだけです。

それに対抗するには、自民党、野党を問わず、政治家の意識が変わることを考えなければなりません。

神頼みのように、素晴らしいリーダーの登場を待ったり、なんとなく良い方向に向かうことを期待するのが徒労であることは、この2～30年で日本国民それぞれが、骨身にしみてわかってきたことです。
（世間を見てるとわかってない人たちがものすごくたくさんいますが、つまり選挙で投票しない人たち）

政治家の意識を変えるには、結局のところ、自民党が毎回勝つことが決まっている現在の選挙を、変えるしかありません。構造的に変わらないのであれば、まずはその構造を変えることを考えなければならないのではないでしょうか。

選挙のたびに、当選するのか、落選するのか、少なくとも五分五分ぐらいで政治家にドキドキしてもらう必要があります。でなければ政治家の意識など変わらないでしょう。

逆に、選挙のたびに、政治家が当落5分5分でドキドキするような社会であれば、政治家は国民の目を気にしなければならなくなります。世論を気にしなければならなくなります。

それこそが、国民が、政治を、政治家をどのように思っているかを、政治家に意識させる社会であると言えると、私は考えています。


どうやって変えるかと言えば、仕組みとしては単純で、投票率をあげることです。

投票率を上げることで、必然的に、投票する人の中の自民党への投票者の割合いを薄めることができます。


ですのでここ数年、私は選挙のたびに「どこの党が勝った」「誰が当選した」よりも、投票率の数字を見ています。

自民党が勝ったとしても、投票率が高ければ素直に喜びます。長い目で見れば、それこそが、この社会が良い方向に向かう、一つの兆しだからです。

ですがまあ、皆様お察しの通り、投票率は上がりません、どころか年々下がる一方です。

この投票率を上げるにはどうすればよいか。

ＳＮＳなどで、私を含め、多くの方が「投票へ行こう！」と、しきりに声をあげていますが、あれはオープンワールドに見えて、実際のところは、それぞれがそれぞれの見たい分野しか見ていないので、クローズドな世界です。広く社会に訴えかけることができるものではありません。

またＳＮＳですと文字数制限があったりして、言いたいことが細切れになったり、端折られたりしますし、あまり議論や意見の発信に向いたツールではないと、ＳＥとしては考えています。

投票率を上げるにはどうすればいいか。

投票に行かない人たちに、投票に行ってもらうにはどうすればよいか。

考えていて、じゃあ、投票に行かない人たちは、なぜ投票に行かないのか、ということを、ここ2年ほど考えています。

あくまで私なりの、今現在の解釈で、正しい解と断言はできませんが。

結論としては。

「選挙のことがわからない、知らない」のではないかと解釈しています。

選挙なんか有権者なら誰でもわかるだろうとお思いでしょうが、少なくとも私はこれまで、いくつかの「選挙に対する誤解」に触れてきています。

以下に列挙します。


・選挙に行っても何も変わらないじゃないか（学生時代のバイト先で、パートのおばさんが良く言ってました）

　→それは逆で、選挙に行かないから変わらないのです。中曽根ごろの長期政権時代に育まれた誤解と解釈しています


・投票する相手がいないから、自分の名前を書いて投票した・白票で投票した。投票したい候補者がいない事への意思表示をしてやったのだ。

　→無効票は投票率に数えられますが、株主総会での全権委任と同じで「選挙に勝った政党に全権をゆだねます」という意味です。もし、入れる候補がいない、というので無効票を投じた場合、その入れたくない候補に、白紙委任するという意味になります。この誤解の源泉は、他ならない自民党から流布されたとの記載をどこかで目にしました（定かではありません）ので、もし本当だとすれば、まんまと自民党の戦術に乗せられていることになります。


上に書いたものは、自分自身も長らく捕らわれていた誤解なので、あまり人のことは言えないですが。

それでも自分なりに勉強することで、誤解を解くことができたと考えています。

そして、同じように、誤解をもとに選挙に行かない人が、投票しない人には多いのではないかと考えています。

また、選挙が自分のものである、という意識が希薄、皆無なのも、選挙への無関心などと、よく言われているように問題です。これら問題点をあげていくときりがありませんが。

少なくとも、これらのサンプルからすると、「選挙って何？」という、選挙がどういう者か、そもそも知らない層は無視できないレベルで多いことが予測されますし、選挙が意識にあっても、誤解している層もかなり広いのではと解釈しています。

この辺りは、政治学とか、選挙とは何ぞやとか、社会学とか研究している学徒の方の意見を聞きたいところですが、いかんせんそういった方面のわかりやすい記事に出会ったことはありません。

ですので、メディアや記者の方々には、こういうことを取材して記事にしていただきたいというのが、ここ1年半での私の強い希望です。

私のような選挙を誤解しているような層、選挙に対する正しい知識を持たない層の、盲を開いてほしいと、切に望みます。

人間単純なもので、わからない物には興味を持ちませんし、興味を持たないものには、かかわりません。つまり、選挙がわからない、興味がなければ、選挙にはいきません。モチベーションを持ちません。

投票率を上げるには、こういった層に、選挙に興味を持ってもらう、選挙の知識を学んでもらうことが、良い道ではないかと。それが私の最近の結論です。

とはいえこれも簡単ではなく、今しがた書いた通り興味のないものに人は関心を持ちませんから、広報を打つとか、ＣＭを流すとかは効果が皆無と考えています。

一方で、ふとヤフーニュースの一覧を見たときに、選挙の知識や解説に関する記事が、必ず1個か2個は目に入るとか。

スマホを開いて出てくるトピックを見ると、選挙の知識や解説に関するコンテンツが普通にあるとか。

強制的に訴えかけるのではなく「ごく普通に、自然にそこにあるもの」として、選挙の知識や解説が、だれでも身の回りにある社会になっていくのが、地道ですが結局は、権力を変えていく結果に結びついていくのではないかと、考えています。

「選挙なんて、投票日に投票しに行ったら終わりじゃないか。それでどうやって、日常にあふれるほどの記事が書けるのだ」と、お思いになるかもしれません。

私個人で言えば、先ほど書いたような、選挙に行かない人はどういう人なのかは知りたいと思います。

ウィキペディアによれば、衆議院議員選挙だけでも過去48回、参議院では26回、過去に選挙があり、それぞれ特集するだけでも74本は記事が書ける計算になります。

それぞれ候補者や有権者、投票率、当選した議員がその後何をやったか、落選した人はどうなったかなど、紐解けば天文学的な数の記事が書けるでしょうし、それぞれが現在位のどこにつながってるかなどの追跡記事があれば、またすそ野が広がります。

過去を振り返るだけではなく、現在の選挙に関する基本的な知識や、小選挙区制などの仕組みと功罪などなど、書ける記事には枚挙にいとまがないでしょう。

そしてそれらは、少なからず、読者自身の人生につながっていくのですから、選挙に行かない人でも、自然と興味が醸成されていくのではないでしょうか。投票率が、上がっていくのではないでしょうか。

そうであれば、メディア、記者の方々も、今のように、糠に釘を打つような言論ばかりではなく、何か少し、社会に前向きな影響を与えて行けるのではないかと、それだけの力があるのではと、期待しています。

「ペンは剣（権力）よりも強し」

必ずしも戦う必要はないのですが、ペンが力を示せるとしたら、そんな社会だと良いなあと。

今の、希望がほとんど見えない世の中で、もし希望が見えるとしたら、例えばそういう社会なのではないかと、私は最近考えています。


政治家と言うのは、権力を握ってはいますが、その権力は、我々国民が委託したものです。

菅総理も、安倍晋三も、二階幹事長も、我々国民に使われている、被・雇用者であり、雇用主である、我々国民の意見・世論を無視するというのは、通常の組織では許されないことです。

しかし、今の日本社会の構造では、それが許されており、それどころか雇用主である我々国民の手から、完全に離れてしまっています。

それと言うのも、国民が、選挙という、いわば人事評定に興味を持たないためです。投票に行かないことで、書類も見ずにポンポンハンコを押しているからです。

投票率が上がるためには、メディアの力が重要です。

メディア各社、記者の皆様には、ぜひ、コロナの記事と同じぐらい（は、大げさですが）の頻度で、選挙の知識や解説が目に入るように、記事をたくさん書いていただきたいです。

選挙の解説や、知識の話なら、大手メディアでも、政権に気兼ねなく書けるでしょう。期待しております。

長くなりました。

後日加筆、改定するかもしれませんが、ひとまずはこの辺で。